太陽光発電などで生成された電気の全量を電力会社などが買い取る方式のこと。
日本では現在、太陽光発電システムを設置していて、電力会社と系統連携(→用語解説)の契約を交わしている場合、太陽光発電した電気を、まずは家庭内で消費し、それで余った電気(余剰電力)がある場合には、これを電力会社に売電できるようになっています。この方式では、太陽光発電していても、電気の自家消費量が多く、余剰がないときには売電できません(余剰電力を増やすには、消費分の節約が必要です)。
これに対し総量買取制になると、自家消費分とは無関係に、太陽光発電した電気はすべて売電できるようになります。家で消費する電力は、常に買電します。この方式では、消費電力とは無関係に売電できるわけです。この際の売電価格を高くして、買電価格を安く抑えれば、消費電力にかかわりなく、太陽光発電システムの設置者は、太陽光発電によって常に利益を得られるようになります。結果として、太陽光発電の普及が加速されることになります。
通常、パワーコンディショナ(→用語解説)には、太陽光発電の総量を記録する機能がありますが、正確さが保証されないことから、総量買取制に移行するには、買電メーター、売電メーターに加え、総発電メーターを設置する必要があります(メーターが3つ必要になります)。
(2009/11/24公開)
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